「メンター型」課題解決アプローチ

経営陣の良き相談相手として、テーマを絞らず多角的に支援を行う「メンター型」課題解決アプローチ。経営問題を洗い出すことが難しい企業に効果的な選択です。その概略解説と具体的な事例紹介をまとめた動画をご覧ください。

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鈴木 健一 部長
パーソルキャリア株式会社
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山本 宏光 代表取締役
株式会社ジャパンクリーンサービス
解説
「経営者の「相談役」としてのプロ人材の顧問的活用方法等について」
パーソルキャリア株式会社 鈴木 健一 部長
事例紹介
「大企業人材が、課題解決プロジェクトを通じて、具体的な課題抽出や戦略立案を実施」
株式会社ジャパンクリーンサービス 山本 宏光 代表取締役

動画の概要

【動画1】解説
パーソルキャリア株式会社ではメンター型(顧問型)外部人材に関して、8000件近く(2020年8月末時点)の支援を展開しています。動画ではサービス提供部署の鈴木部長が、経営者の相談役となるメンターの有効な活用方法について解説しています。経営環境の複雑性が増し、技術トレンドの移り変わり激しい昨今、社内に解決のノウハウがなく、悩んでいる中小企業が増えています。さらにコロナ禍においては、元々の経営課題に加え、「売り上げを作る」、「従業員を守る」といったテーマへの対応が急務となり、経営者の悩みは複雑化しています。

そうした課題解決策の有効な手段が、メンター型(顧問型)の企業支援です。メンターとなる専門家は、事業会社の元経営者、技術や専門部門のスペシャリスト経験者ら。混迷する時代の中で判断に迷う経営課題の相談相手、壁打ちの相手、伴走者になっていきます。専門テーマとしては営業、技術・品質、市場調査など、専門業界も製造業、IT、小売業と幅広く対応しているので、企業の課題解決にさまざまな形で貢献可能です。

メンター型の場合、ひとつのプロジェクトに特化せず、企業が抱える課題状況に合わせてさまざまな形で手を差し伸べられるのも大きなメリット。型にはまった支援ではないので、さまざまな分野の技術、ノウハウに精通し、ひろい人脈を持つ専門家が、自らの武器を柔軟に駆使しながら企業に対して適切なアドバイスを送ることができます。

鈴木部長は「『課題感や取り組みたいテーマはあるが、どう始めてよいのかわからない』、『解決策を始めてみたがうまく行っていない』といった企業は、メンター型の課題解決アプローチにマッチしている」としています。動画ではいくつかの事例も挙げて紹介しています。視聴すればより具体的に理解を深められます。

【動画2】事例紹介
兵庫県神戸市にある株式会社ジャパンクリーンサービスは、産業廃棄物の収集運搬事業を手掛ける企業。近年は有害廃棄物であるPCB(ポリ塩化ビフェニル)の廃棄物処理を数多く受注しており、将来的には有害物の処理に特化した会社を目指しています。

プロ拠点に相談したのは、そのPCB事業の拡大がきっかけ。大企業の顧客が増え、既存のメンバーの知識と経験だけでは折衝面で苦労をすることがあり、解決策を求めて兵庫県のプロ拠点のマネージャーに相談したところ、「人を採用する前に、まずは会社の現状を浮き彫りにしていくべき」とアドバイスを受けます。マネージャー指導の下、幹部で勉強会を開き、会社の良い点と悪い点を付せんに書いて張り付けて話し合っていく。そんなプロセスを繰り返していくと、あることが見えてきたそうです。

この勉強会を経て、人の採用をやめて外部人材の活用に路線を変更。社員向けに教育プログラムを展開すると、次第に社内のコミュニケーション不足がわかり、議論ができるミーティングを増やしていく方向にもなりました。プログラムを通して山本代表が感じたのは、変な固定観念に縛られていた、ということ。外部人材の客観的な視点を通して、会社の姿が浮き彫りになっていきました。「外部人材の異なる発想を取り入れることで、我に返ることができた」とも山本代表は表現しています。動画をご覧いただければ、山本代表らが気づいたあること、そして悩める中小企業が前を向いて歩み出すまでの意識の変化などが見えてきます。